全国の大学で「食」や「農業」を専攻する学部や学科の新設が相次いでいる。 　栄養学や栽培技術などの伝統的な学問分野にとどまらず、食文化からデジタル技術まで幅広く学べるのが特徴だ。食の安全や食料安全保障などの課題解決を担う専門人材を育てる狙いがある。（武石将弘） 募集定員超え 　「気泡が入らないよう気をつけて」——。 　５月中旬、東京都文京区の日本女子大目白キャンパスにある実習室を訪ねると、白衣にゴーグルを着用した約４０人の新入生たちが、手にしたフラスコを振って中にある溶液の色の変化を確かめていた。今年度開設した「食科学部」の授業で、食品分析に使う試薬の濃度が適切かどうかを確認する実験だ。 　授業を担当する北沢裕明准教授は「食品の品質評価や栄養素を調べるための基本の操作。実験を通して科学的に食を考察する力を養ってもらいたい」と話す。 　学部には食科学と栄養学の２学科があり、家庭科の教員や食品会社の研究員、管理栄養士など、「食」に関わる専門家の養成を掲げる。今春の入試では募集定員計８８人に対し、志願者数は８０６人で人気となった。 　食科学科１年の女性（１８）は「新しいことが学べそうと思い志望した。研究開発やマーケティングなどの専門職を目指している」と話す。 　篠原聡子学長は「食の安全や気候変動に伴う食料危機などは、世界共通の課題だ。科学的な観点で食を学んだ専門人材が必要とされている」と、学部新設の意義を説明する。 補助で後押し 　食や農業に関する学部・学科の新設は２０２７年度は、東都大（埼玉）、明治国際医療大（京都）などで、２８年度は中村学園大（福岡）で予定されている。 　教育情報会社「大学通信」情報調査・編集部の井沢秀部長は、「高校の探究学習では、食料自給率や持続可能な社会など食と農業に結びつく題材が多い」と背景を解説する。サプリメントによる健康被害や、ロシアのウクライナ侵略に伴う穀物価格の高騰など食を巡る課題が尽きないこともあり、「生徒が関心を持ちやすく、学生確保のキーワードになっている」と語った。 　理系人材を増やそうとする国の方針も新学部の開設を後押しする。 　文部科学省は「デジタル」「グリーン」などの成長分野の担い手となる人材を育成しようと、理工系や農学系などの学部新設や再編を実施する大学に、必要な経費を１校あたり最大２０億円補助する。 　支援対象となった中央大（東京）の「情報農学部」（仮称、２７年度開設予定）は、「農業×デジタル」を前面に打ち出す。先端農業に加え、農業に関わる法律やビジネスなども学ぶ。２年次には学部生全員が半年間、地方などに赴き、農業の課題を実体験するプログラムを実施する。 　新学部の開設準備室長を務める斎藤正武教授は「従来の農学部のイメージを変え、イノベーション（革新）を起こす人材を輩出したい」と意気込む。 　京都女子大の「食農学部」（仮称、２７年度開設予定）は食品や農産物の生産から加工、流通、消費までを研究する。２３年度に開設したデータサイエンス学部と連携し、デジタル技術を活用して作業の効率化や品質向上を実現する「スマート農業」の研究にも力を入れる。 就活でも魅力 　農学系学部に抱く印象が変化したとの指摘もある。 　農業ジャーナリストの山田優さん（７０）は「昔は、農業は時代遅れの衰退産業とみなす人が多かった。しかし、今の若者には農業は古いといった偏見はない」と述べる。農学系学部で横断的に学べる生命科学や自然環境、地域振興などは若者の関心が高い。データサイエンスやドローンなどの先端技術を活用するスマート農業は、先進的なイメージを与える。第１次産業だけでなく、食品業界の就職にも強いという点は魅力に映るという。 　大手予備校、河合塾の近藤治・主席研究員は「高校生の関心が高いデジタル技術を組み合わせることで、農業への興味も強まりやすい。ただ、受験生に選ばれる学部になるには、将来のキャリアを明確に示すことが必要だ」と語った。