中居正広の『9000万円賠償金女性トラブル報道』に始まった一連の騒動。フジテレビの経営陣問題など未だすべてが解決したわけではないものの、同局の“第三者委員会”の調査報告発表をもって、一件はひと区切りついたと思われていたのだが……。 【写真】中居正広、現在も支える彼女のウラで隠してきた「年下女性」 　5月12日、中居が代理人弁護士を通じて、第三者委員会の調査報告書に対し反論を発表。それによると、代理人弁護士が中居本人に詳細な聞き取り調査をした結果、《『性暴力』という日本語から一般的に想起される暴力的または強制的な性的行為の実態は確認されない》とし、中居の“人権救済”のため、委員会に証拠の開示を請求した。 　第三者委員会は《当委員会の事実認定は適切であったと考えております》と中居サイドに回答したが、中居の代理人弁護士は《釈明要求に全く答えておらず到底承服できない》と、中居のヒアリング時の音声データなどを開示するよう要求している。 　この主張に対して世間からは、《呆れた》《往生際が悪すぎる》という声が噴出。それだけでなく、中居の代理人弁護士にも批難が集まっている。 「中居さんの弁護団の中心となっているのは、14年に父娘で争われた『大塚家具』のお家騒動で、娘側を勝利に導いたことで一躍名が知られるようになった女性弁護士です。性暴力に関する法改正のことは、当然知っているはず。ほかの弁護士も疑問視していますが、女性の気持ちをわかっている、女性の味方であるはずの弁護士が、いくらクライアントのためとはいえ、今回のような主張をすることに、反発の声が多く上がっています」（全国紙記者） 　しかし、中居の代理人弁護士は5月30日、第三者委員会に対し、改めて中居のヒアリング時の記録など証拠を6月6日までに開示するように求めた。 　中居サイドが発表した、証拠の開示を求めた文書には、 《2023年6月2日当時、中居氏と相手側女性の間には、雇用・指揮監督関係や、上下の業務的権限関係は存在しませんでした。また両者には複数回の会食の機会があり、中居氏と彼女は家族やプライベートの出来事に関して様々なやりとりもあり、メールで「勇気づけられた」等のお礼をもらうような関係でもありました。「両者に圧倒的権力格差があった」等の理由で業務起因と位置づけていますが、「業務の延長線上」の具体的な定義や外縁が本調査報告書に示されていません》 　とあり、女性との関係は決して悪くなく、親密な関係だったと主張したいようだ。しかし、SNSでは《とんだ勘違いヤロウ》という声が多数上がっている。 「ヒアリングの記録を全て開示したとしても、中居さんが有利になる、評価が変わるとは思えません。そこまで言うなら、お互いに守秘義務を解除して、記者会見でも開いて自分の口ですべて話せばいいのでは。“激しい抵抗がなかったから同意があったと思った”と主張するのは、性犯罪者のよく使う弁明ですからね。そんな人物が芸能界のド真ん中に戻ってくるのは、正直に言って無理です。誰が考えてもわかることで、“復帰論”はファンや仲のいいタレントたちの願望でしかありません。このままでは、“あの人は今”的な番組への出演もないでしょうね」 　テレビ復帰を望んでも、現状を鑑みる限りは到底、無理だという。 　また、中居が反論を発表したことで、被害女性は再び誹謗中傷に晒されることになったとも伝えられている。晩節をさらに汚し、代理人弁護士の評判を貶め、被害女性を改めて苦しめることになった“反論”に、何の意味があるのか——。