大阪・関西万博の会場から出た下水に含まれる病原体を調べて、夏場に患者増が懸念される新型コロナや蚊が媒介する感染症などを早期に把握しようとする取り組みが進んでいる。 　イベントでは異例の試みで、関係者は「万博会場から感染が広がらないように」と目を光らせている。 　６月上旬、万博会場の北東約３キロにある舞洲（まいしま）抽水所（大阪市此花区）で専門業者の社員２人が、会場からパイプで送られてきた下水をボトルに詰めた。 　ボトルは、地方独立行政法人・大阪健康安全基盤研究所（大安研、同市東成区）へ運ばれ、病原体の遺伝子量などを調べるＰＣＲ検査にかけられる。万博開始３か月前の１月から、週１回のペースで行っている。 　この取り組みは、大安研と大阪大、大阪公立大が連携して進めている。万博会場は連日混雑しており、パビリオン内などが「密」になりやすい上、外国人観光客による輸入感染症のリスクもあることから、会場が感染拡大の起点になるのを防ごうと注意を強めている。 　特に警戒するのが新型コロナだ。世界的な流行が始まった２０２０年以降、国内では夏に毎年、感染拡大しており、昨年も７月末に第１１波が到来した。 　人の排せつ物には細菌やウイルスの遺伝子が含まれる。無症状の場合や潜伏期間中なら、感染者が気付かぬ間に感染を広げるケースもあるが、下水中の病原体の遺伝子量を計測することで、いち早く覚知できる。 　これまでの研究で、新型コロナとインフルエンザは約１週間前の時点で街中での感染拡大を予測できるとわかった。 　兆候をつかむことで、感染対策措置を迅速に取れるだけでなく、大安研の朝野（ともの）和典理事長は「ピークを予測できれば、医療機関による重症者の受け入れ体制を早期に打ち出せる」と指摘する。 　大安研ではほかに、蚊を介して広がるデング熱やジカ熱、世界的に増加傾向にある麻疹（はしか）など計約２０種類の感染症の兆候を監視する。デング熱などが万博会場で広がるリスクもあるため、会場での蚊の採取も行っている。 　大阪府の西野誠・健康医療部長は「海外から危険な感染症が流入した際に備えて、患者の搬送体制なども整えた。安全に万博を楽しんでもらえるように力を尽くしたい」と話す。 全国各地で実績 　下水を解析して感染症の兆候を探る研究を特定のイベントで実施するのは珍しいが、自治体などを対象に近年、国内各地で取り組みが広がっている。 　札幌市と北海道大が２０２１〜２３年に実施した調査では、新型コロナ感染者数がピークとなる５日前にその傾向を捉えることに成功した。 　大安研が大阪市内で実施した調査でも、昨年末のインフルエンザの感染の高まりを１週間前に捕捉できた。大阪公立大は２３年から関西空港で研究を進める。 　厚生労働省は新型コロナの流行を予測するためのツールとして重視。今年度当初予算で２・４億円を計上し、１９都府県の２４地区で調査を実施している。