常習賭博の罪で起訴 オンライン・カジノを国内から利用してギャンブルをしたとして芸人やスポーツ選手などが相次いで摘発されている。フジテレビのバラエティ制作部企画担当部長（当時）が常習賭博の罪で逮捕・起訴されるなど、オンライン・カジノの日本での広がり具合や深刻度を印象付けた。ギャンブル依存症の患者とその家族の苦しみに長年向き合ってきたのが精神科医で作家の帚木蓬生氏だ。その近著『ギャンブル脳』（新潮新書）にはギャンブル依存症の恐ろしい実態が克明につづられている。 ＊編集部注：特に指定のない場合、《》内は同書からの引用です。同書では通常使われているギャンブル依存症という用語の代わりに、「ギャンブル症」という言葉が使われています。 ギャンブルの依存度合、嗜癖（しへき）の強度は、薬物依存や危険ドラッグ、アルコールよりも強いといわれる（写真はイメージ） 【写真を見る】「ギャンブル症の有病率」は何と全国で600万人と推定 フジテレビバラエティ制作部の鈴木善貴元担当部長（44）は、6月に常習賭博の疑いで警視庁に逮捕された。 「捜査関係者によると、“5年ほど前に職場の先輩に誘われてオンライン・カジノで賭博を始めた”とのことでした。金額は昨年9月から今年5月にかけて約1億円で、 その後、常習賭博の罪で起訴されています」 と、社会部デスク。 競艇に競輪 様にオンライン・カジノで640万円を賭けたとして、警視庁が書類送検していた山本賢太元アナウンサー（27）は賭博の罪で略式起訴されている。 「その他、芸人やスポーツ選手もオンライン・カジノでギャンブルをしたとして捜査当局の捜査を受けました。そういった面々と違って鈴木氏が身柄を拘束されたのは金額が突出して多く、常習的かつ悪質だとされたからでしょう。鈴木氏はフジ入社当初から競艇と競輪にどっぷりハマっていたようで、負けが込んで消費者金融や仕事の関係者にも借金するようになっていたとか。毎月の給料はその返済か新たなギャンブルに費やされるなど、自転車操業状態に陥っていたとみられています」（同） 薬物依存よりも強い 競艇に競輪ならば合法だが鈴木氏はそこでとどまることはできず、「一発逆転で借金返済」を狙ってか、違法なオンライン・カジノに手を出してしまったのだろうか。帚木氏は前掲書でギャンブル依存症の怖さをこう指摘する。 《他の薬物依存やアルコール依存と違って、ギャンブル症の脳には、外部からの薬物ははいってきません。にもかかわらず、その依存の度合、嗜癖（しへき）の強度は、薬物依存や危険ドラッグ、アルコールよりも強いのです。 「次こそ当たる！ 一発逆転!!」。脳の暴走から底なしの泥沼へ。戦慄の脳内メカニズムを診察歴35年以上の精神科医が徹底究明。『ギャンブル脳』 これは脳自体が、ギャンブルという、強烈な刺激を伴う反復行為によって変化してしまうからです。外部から化学物質が脳にはいってくるのであれば、その物質の脳への侵入を断つことで、脳は復元します。もちろん、脳の奥底ではその物質を渇望しながらの復元です。 しかし行為の反復によって形成された脳は、そう簡単には元通りにはなりません。脳内に強力なギャンブル症という回路が、色濃く刻み込まれるのです。言うなれば内部崩壊であり、その回路を色薄くするには大きな困難が伴います。反復行為をやめるだけでは、回路は薄くなりません。こうした意味で、ギャンブル症は実に根深い、厄介な病気なのです》 恐ろしいのは、この悪質な病気にかかった“患者”がなかなか可視化されないことなのかもしれない。 有病率の高さ 帚木氏は同書の中で「国と官僚の不作為」についても言及している。国は2000年代前半まで「ギャンブル症の有病率」を調査してこなかったが、カジノ解禁のためギャンブル症者がどれくらいいるかを把握する必要に迫られ、重い腰を上げることになったという。 《国が厚労省に指示を出しその研究班が、初めて有病率を出したのが、2008年でした。有病率は5.6パーセント（男9.6、女1.6）で、有病者数は何と600万人と推定されました。これは大変な数字なので、発表するのに、厚労省も尻込みし、ダンマリを決め込みました。 当時私は、厚労省のギャンブルの研究班の一員でしたから、この衝撃をよく覚えています。その会議で研究班の事務局は、「この数字がひとり歩きするといけないので、口外しないで下さい」と釘を刺したのです。そんな馬鹿な話はない、国民の税金を使っての調査結果だから公にすべきだと私は思い、あちこちの講演で言いふらしました。しかしこの数字が問題視されることはありませんでした。国としては隠蔽に成功したのです》 その後も調査は行われ、2014年に発表された有病率は4.8パーセントで有病者数は536万人、2017年だと有病率は3.6パーセントで有病者数は320万人となった。 《下がったといっても有病率の3.6パーセントを欧米諸国と比較すると、米国の2倍、フランスの3倍、英国と韓国の5倍、ドイツの何と18倍でした。このとき既に、日本が世界随一のギャンブル王国、いやギャンブル地獄であることが明らかになったのです》 ギャンブル脳の怖さを知らない為政者 2021年に発表された有病率は2.2パーセントで、これを人口換算すると196万人になるが、それでも諸外国と比べて高い数字であることに変わりはない。 帚木氏は同書で、「国が違法なオンライン・カジノ摘発に及び腰であること」も痛烈に批判していた。そのあたりも紹介しておこう。 《日本では海外のオンライン・カジノに接続して賭けるのは、違法です。しかしこの違法行為で逮捕された例は稀です。確かに海外のカジノサイトの利用を取り締まるのは容易ではありません。しかし日本国内に決済業者が存在するのが普通で、そのおかげで海外のサイトを利用できるのです。この国内で加担して手を貸した業者にも、逮捕者は出ていません。つまり海外のオンライン・カジノ賭博を、警察庁は見て見ぬふりをしているのです。 その理由として、いずれ日本政府がオンライン・カジノを開設する魂胆があるのではないかと、私は勘ぐっています。今、泳がせていれば、オンライン・カジノを合法化したときに、いとも簡単に賭博客を呼び込めるからです。 ギャンブル脳の怖さを知らない為政者は、ギャンブルによる収益ばかり口にします。その陰で生じる社会的な損失を知れば、スポーツ賭博の解禁にしても、オンライン・カジノの合法化にしても、絶対に首を縦に振らないはずです》 今回、捜査当局が一気に動いた理由や狙いはどこにあるのか、注目されるところだ。 デイリー新潮編集部
