いま日本で謎の死が増えている——。コロナ禍以降、有名人が癌で亡くなるニュースが相次ぎ、癌の死亡者数が急増しているのはなぜなのか。効果が疑わしいワクチンや無意味な医療を、国や医療界が推奨し続ける背景には何があるのか。日本の医療界に潜む巨大な闇に、地域医療で奮闘する在野の医師がメスを入れる正義の一冊！6月5日発売の新刊『何かがおかしい 「がん急増」の謎』より抜粋・再編集して、内容の一部をお届けする。 『何かがおかしい 「がん急増」の謎』連載第31回 『製薬会社のセールスマンが熱中する医師への「接待」…医療従事者の間で繰り広げられる「カネ」と「利権」を巡る駆け引き』より続く。 コロナワクチンの“案件”を暴露 コロナワクチンの接種推進についても、製薬企業から医師に対する働きかけがあった可能性があります。 以前、とあるユーチューバーが「コロナワクチンを推奨するとお金がもらえる“案件”があった」と暴露し、話題になったことがあります。 これについて、参政党の神谷宗幣氏が2024年4月に国会で質問したところ、コロナワクチン接種推進のための広報活動として、ユーチューバーらに3200万円を支払っていたことを、内閣府大臣官房の政府広報室長が認めているのです。 よく「反ワクチンは陰謀論・偽情報」と叩かれるのですが、ワクチンを推奨する情報こそ、国や製薬企業のお金によって作られた「偽情報」だった可能性があるわけです。 医師と製薬企業の間にあった腐敗構造 こうした情報操作が可能だったのは、長年にわたり医師と製薬企業の間に、多額の資金提供を含めた、腐敗構造があったからでしょう。 製薬企業は、医師にとってはとても身近な存在です。その製薬企業が「この薬はよく効いて安全な薬」と、「お化粧されたデータ」とともにプッシュしてくれば、普通の医師はソースを確かめずに信じてしまうのです。 もちろん、ネットやSNSで情報を得ている医師もいますが、ネットを見ない医師もたくさんいます。そうした医師の情報源はテレビ・新聞なので、大手マスコミが報じる「ワクチンは安全」という情報を信じています。 やはり大手メディアがもっとワクチン問題を深く、多角的に報じないと、多くの医師が製薬企業の言い分を鵜呑みにして、「ワクチンは安全」と思う現状は変わらないでしょう。 『製薬企業社員の次世代コロナワクチンに対する「内部告発」…治験で死亡例が出た「レプリコンワクチン」は本当に安全なのか？』へ続く。 【つづきを読む】製薬企業社員の次世代コロナワクチンに対する「内部告発」…治験で死亡例が出た「レプリコンワクチン」は本当に安全なのか？